エンジニアが事業活動の当事者になることで

エンジニアの設計判断が
「ビジネス価値」に直結する

ソフトウェアシステムがビジネスの中核となった今、エンジニアがビジネスを理解し、ソフトウェアシステムをビジネス競争力の源泉として進化させていくことが求められています。

そこで、エンジニアが普段親しんでいる「モデリング」をビジネスにも適用し、事業活動の当事者になるエンジニアを育成する道場(研修)です。

その趣旨や価値を増田さんに講演いただいた動画がありますので、ぜひご覧ください。

増田さんのエンジニアのためのビジネスモデリング道場の目的と背景動画

上記動画の資料

ソフトウェアシステムが「ビジネスの中核」になった今、エンジニアは適応できているのか?

かつては、一部の業務をシステム化することによって、効率化するというのがソフトウェアシステムの役割だった時期がありました。現在は、ソフトウェアシステムがビジネスの中核となり、ビジネスをより良くあるいは変革していくには、ソフトウェアシステムこそが変革し続けないとビジネス競争力を失っていく状況になりました。

そうなると、事業や業務部門の担当者がビジネスを動かしたり、顧客から仕様を引き出すだけでなく、ソフトウェアシステムを作っているエンジニアもビジネスに直接関わり、変革していく必要性が高まります。一方で、ソフトウェアシステム開発自体が複雑で専門性が高く、なかなかビジネスに触れたり学ぶことができず、相変わらずエンジニアとビジネスが遠い距離感で開発している現場も多いのではないでしょうか。

ビジネス部門や顧客と話が噛み合わなかったり、いくら開発してもビジネス価値が出ない、などの課題に悩まれている、経営、マネジメント層、現場のエンジニアの方も多いのではないでしょうか。

エンジニアが事業活動の当事者になることが重要

そのような課題を解決に導くには、エンジニアやプロジェクトマネージャー自身が、ビジネスに直接関わるスキルと経験を得て、 ビジネス部門や業務部門、顧客を巻き込みながら、事業活動の当事者となりソフトウェアシステムを開発する、ことを現場で実践することが重要なポイントになります。

エンジニアが事業活動の当事者になるための3つの成長ポイント

どのように事業活動の当事者になるエンジニアを育成すればよいのでしょうか。以下の3つのポイントがあります。 今回の道場では、最も重要でかつ最初のきっかけとなる「事業活動を理解するための行動をする」を中心に、ワークショップを行います。

  • 事業活動の当事者であることを自覚する
  • 事業活動を理解するための行動をする
  • 事業活動の理解を設計判断に活かす

講座(道場)概要

次回開催日時:

2025年4月23日(水) 10:00〜17:30

場所:

JR五反田駅付近
(リアル開催となりますのでご注意ください)

募集人数:

10名(最少催行人数6名)

参加費:

1人10万円(税別)

【複数参加割引をご用意しました】
1企業 2人参加18万円(税別)
1企業 3人参加25万円(税別)

内容:

  • 導入
  • 事業活動の当事者であることを自覚する
    • エンジニアが事業活動の当事者になることの目的と効果
  • 事業活動を深く理解するための技法
    • 事業活動に対する知覚力を高めるための観察技法
    • 差別化戦略観点のビジネスモデリング技法
  • 事業活動の理解を設計判断に活かす
    • 事業活動の理解を設計判断に活かす能力の向上
    • 現場で役立つ実践技法と参考書籍の紹介
  • ふりかえりとQ&A

また、1ヶ月後と3ヶ月後に、オンラインでのフォローアップミーティングを実施します。

参加方法:

下記のフォームよりお申し込みください

※お申し込みは法人と限定させていただいております。
※東京以外の開催も可能です。実施のアレンジ等をご希望の方はお問い合わせください。
※企業単独オンサイトで実施も可能です。お問い合わせください。
※その他、なにかございましたら、お気軽にお問い合わせください。

道場師範(講師)

増田 亨
有限会社システム設計

アプリケーション開発者。 ドメイン駆動設計、オブジェクト指向プログラミング、Java。著書『現場で役立つシステム設計の原則』訳書『ドメイン駆動設計をはじめよう

こんな方におすすめ

ビジネス理解に対して課題を感じ、業務でコーディング、設計を行っている、ソフトウェアシステムエンジニア。

このような課題をお持ちのエンジニアの方
  • 複雑なソフトウェアシステム開発に携わり、苦しんでいる
  • 事業理解を開発業務に活かしていきたい
  • 事業部門と協働して価値が高いソフトウェアシステムを開発したい
このような組織課題をお持ちの方
  • ソフトウェアシステムのビジネス価値をさらに高めたい
  • エンジニアも事業理解し、一緒にビジネスをドライブしたい
  • 事業部門と開発部門が協働し開発してほしい
お申し込み受付を終了しました。
企業単独オンサイトでの実施はお受けできます。お問い合わせください。